不動産投資面談を受けて超高額Pをゲット！

2023 4/14

このページでは不動産投資面談案件についての概要を解説していきます。
このカテゴリーはポイントが非常に高く、最低でも１０，０００P、最大で５０，０００P近くの案件がゴロゴロしています。

その分難易度は他の案件と比較して高く、また付与タイミングも平均して２ヶ月〜３ヶ月と非常に長いです。

電話応対はもちろん、現在の職業や収入を証明するための書類を提示する必要があったりと結構面倒です。
その他、不動産投資会社から再度面談をしないか等、メールや電話がしつこく掛かってきたりとポイント付与後も何かと対応しなければならないのであまり気軽に始めるのはおすすめしません。

多少面倒でもとにかく在宅で万単位のポイントをたくさん貰いたい！というポイ活上級者にのみおすすめです。
もちろん、当サイトでは不動産投資面談案件も扱っておりますので、興味のある方はぜひご覧ください。

不動産投資面談案件は、非常に高額なポイントが貰える反面、難易度がかなり高く負担も大きいのが事実です。
私自身多くの同案件のポイントをいただきましたが、中にはかなり時間を費やしたにも関わらず否認にされてしまった案件もあります。

私が不動産投資面談案件をたくさんチャレンジした結果、重要だと思った点について下記ＦＡＱにまとめましたので、チャンレジしたいという方はぜひ一読されることおすすめします☆

不動産投資面談案件でポイントを獲得する重要ＦＡＱ

面談をすれば必ずポイントが貰えるの？

答えはＮＯです。
他の案件であれば条件をクリアすれば確実にポイントが付与されますが、不動産投資面談案件の場合は会社の担当者（電話やリモート面談でお話した社員の方です）の胸三寸で決まるといってもよいでしょう。

ポイントをゲットするには、とにかく自分が不動産投資ついていかに真剣に考えているかをアピールすることが何より重要です。

担当者から見て、「あ、この人不動産投資に全く興味ないな」と思われれば当然否認されてしまいます。
もちろん、担当の方はポイ活サイトから面談を申し込んだことは知っています。

ただ、ポイ活サイトから申し込んだのはあくまできっかけであって、不動産投資に興味はあるということはきちんと伝えましょう。不動産投資に関する知識を事前に勉強をすることは必要ありませんが、何故自分が不動産投資面談に申し込んだのかの理由はしっかり練っておく必要があります。

それと、面談中などに決してこちらからモッピーについての話題は絶対にしないようにしてくださいね！（笑）
これも否認になる条件となっていますので。

不動産投資に関する知識がないのだけれど大丈夫？

はい！もちろん大丈夫です。不動産投資に興味はあるけれど、どういうものか知りたい人に向けた案件なので、担当者の方が会社の資料を見せながら丁寧に解説してくださいます。

基本的に担当者の方が会話をリードしてくれるので、こちらは真剣に話を聞いたり適度に質問をしたりしていればＯＫです。

面談回数は１回でも良いの？

難しいところですね。案件の獲得条件的には１回で良いとされている場合がほとんどです。
ただ、ポイントが付与されるまでに大体２〜３ヶ月の期間を要するものが多く、その間も向こうからたまに電話がかかってきたりします。

もちろん、ポイント付与前に電話を無視し続けたり、着信拒否なんかしてしまえば否認となっています。
かといって「もう面談は結構です」というのもそれはそれで「不動産投資に興味がないのかな？」と思われてしまいます。

大事なのは、とにかく興味はあるというスタンスを相手に見せつつ、時間を稼ぐことです。
私の場合は大体２，３回くらいは面談に応じていましたね！

収入などの獲得条件を満たしていないとポイントが貰えないの？

大抵の場合、獲得条件に下記のような記載があります。

面談前もしくは面談中に源泉徴収票や会社の健康保険証等の提示を求められることがあるのですが、必ずしも絶対というわけではありません。

一つのテクニックとして、とりあえず面談に申し込む際の個人情報記入フォームには案件の条件に満たす内容を記入しておき、万が一源泉徴収票の提示を求められた場合は、
「いきなりネット上で自分の個人情報をアップロードするのは抵抗があります。面談をした後に提出したい」
と言っておき、数回面談をしてポイント付与を待つという手もあります。

お相手の担当者の方としてもとにかく成約までもっていきたいと思っているので、こちらがそう言っている以上無下にはしないです。

実際、私はこの手法で２社ポイント付与まで持っていけたので、条件に満たない方も諦めないでトライしてみましょう！

ちゃんと条件を達成したのに否認された！問い合わせたらポイント貰えますか？

案件の獲得条件を満たしているのにポイントが否認されたということは、おそらく担当者の方が不動産投資に興味がない人と判断をされたのでしょう。

そのような場合は仮にモッピー側に問い合わせたとしても、残念ながら否認の判断は覆らないでしょう。